Yahoo!マーケティングソリューション

動画コンテンツを活用している企業の担当者4,120人への調査結果から浮かび上がった活用方法と課題

動画マーケティングを成功させるには、三大課題である「手間」「品質」「コスト」の解決が鍵となる
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「動画マーケティング」という言葉が聞かれるようになって久しいが、現状はどうなのだろうか。Yahoo! JAPANが動画を活用しているさまざまな企業の社員4,120人に対して行った調査をもとに、日本における動画マーケティングの実態と活用のヒントを探ってみよう。

動画コンテンツは、高い表現力によって視聴者にインパクトを与えられるが、次のような点がハードルになっていた。

  • 視聴環境が限られる(表示のための設備が必要)
  • 時間がかかる(文章や画像のように飛ばし読みができない)
  • 制作にコストがかかる(修正や変更にも手間がかかる)

しかし、ネットでは、ここ数年はスマートフォンの台頭とそれにともなう環境の変化によって、ユーザーが動画コンテンツと接触する機会は増えている。ソーシャルメディアでも多くの動画が流れ、自ら動画を撮影してアップすることも珍しくはない。「きれいな動画をモバイルで見るのは当たり前」という風に、通信環境もユーザーの意識も大きく変わっている

うまく使えば文章や画像よりも強い訴求ができるし、用途を見極めれば成果に見合うコストで制作・配信できる。

動画活用の目的は「認知度アップ」

すでに動画の活用に取り組んでいる企業は、どのような目的に動画を使っているのだろうか。

動画の目的は認知度アップが8割

活用目的

圧倒的に多いのが「認知度アップ」で、全体の79.2%を占める。続いて、「ファンを増やす」の33.3%、「購入・会員登録促進」の32.7%と続く。

動画の内容は「商品・サービスの紹介」が多数を占める

動画の内容

動画の内容については、「商品・サービス紹介」が多く、一般消費者向けが49.9%と約半数、ビジネスユーザー向けも33.0%となっている。

やはり、「商品やサービスの認知度アップ」というマーケティングでの活用が中心といえるだろう。

認知度を目的にするなら、インパクトや新鮮さが必要になる。また、いかにわかりやすく商品の魅力を伝えられるかが、動画のクリエイティブには求められてきそうだ。

動画制作の現場

続いて、動画活用シーンと制作体制について。

まず、どのような場所で動画を活用しているのか。さらに、その制作体制はどうなっているのか。

動画活用シーンは「自社のホームページ」がトップ
ネット配信ではトップ10のうち半数以上をSNSが占める

ネット上配信

動画活用シーンでもっとも多いのは、「自社のホームページ」で44.0%。

インターネット上での公開に限定すると、自社のホームページ以外では自社アカウントでの投稿と広告での出稿も含めSNS系での配信という回答が半数以上あり、動画マーケティングの手法としてSNSが重要な地位を占めていることがわかる。

なお、インターネット上では公開・配信しないオフラインでの動画の活用(「イベント・セミナー」「営業先」「DVD配布」など)は15.2%と低めの割合に留まった。

社内制作が多いが広告などの品質重視は外注

制作先

動画を社内(自社)と外注(他社)どちらで制作しているかを動画の用途ごとに見ると、いずれの用途でも社内での制作が半数以上という回答がほとんどだった。そのなかでも、特に「SNS・動画投稿サイト」「イベント・セミナー」「企業のホームページ(社外向け)」用の動画は、社内で制作する傾向が強い。逆に「インターネット広告」や「デジタルサイネージ」用の動画は、社内と外注の割合が同程度だった。

SNSで配信する動画は、商品訴求のための作り込んだものではなく、顧客とのコミュニケーションを目的としたカジュアルな内容(たとえば、社内の様子や社員の姿など)であることから、社員自ら制作するケースもある。また、イベントのような公開先が限られている場で流す内容も、社内で制作してしまうことが多いと考えられる。

逆に、広告やデジタルサイネージなど、商品の訴求が中心で品質が求められる用途では、専門家=外注と使い分けていると推察できる。この違いは、予算が付きやすいかどうかということも少なからず影響しているだろう。

実際、動画の品質や制作予算が課題となっていることは、次に示す自由回答の内容からも読み取れる。

動画マーケティングにおける課題(自由回答)

予算が少ないので、凝ったものが作れない。ある程度の内容で妥協するしかない。

プロに頼まなくても気軽に低コストで動画を作ることができるだけに、絵コンテなどの創意工夫が大変。だからといってプロに頼むほどのものを求めているわけではない

無料ソフトで編集しているので品質もその程度。単調なスライドショーみたいなものばかりになってしまう。

自社制作のため、安っぽい感じが抜けない。会社や商品をPRするうえでは、この安っぽさが大きなマイナスになると思う。

人手が足りない。更新しないといけないが手間がかかる。SNSで拡散するような話題性のある楽しい動画が制作できない

動画をFacebook(フェイスブック)やInstagram(インスタグラム)に投稿しているが、うまくシェアしてもらえないと、リーチ対象が同じ範囲になってしまう。

担当者の声から、予算不足、人手不足、スキル不足という課題が浮かび上がってくる。動画制作を自社内でまかなうには、このハードルをクリアしなければならない。

この点については、プロに頼まなくても気軽に低コストで動画を作ることができるサービスが存在する。用途を限定すると、十分なインパクトと品質を持った動画を簡単に制作できる。

Yahoo!ビデオクリエイター

Yahoo! JAPANが提供する「Yahoo!ビデオクリエイター」は、商品紹介やサービス紹介用のテンプレートが豊富に用意されており、担当者が素材を当てはめていくだけで動画が制作できる。ドラマのような映像作品やシナリオ勝負のバイラル動画といった用途には向かないが、SNS向け動画広告やランディングページ向けの短尺動画などの利用には適している。担当者のスキルやセンスは問われない。

今後の期待と課題の克服

これから動画マーケティングに取り組もうと考えている読者にはもっとも気になるであろう効果について。

6割以上が効果を実感、予算も増加傾向

効果
2016年度の予算感

すべての項目で6割以上が「効果を実感」と回答している。目的達成の実感があるからか、5割前後が「2016年、動画の予算は増えると思う」と回答している。

動画マーケティングを継続するためには、三大課題である「品質」「コスト」「手間」をクリアすることが重要になる。担当者の手間がかからず、高品質な動画を低価格で制作できる動画マーケティング向けのソリューションが期待される。

動画マーケティング実態調査のまとめ
  • 動画制作の目的は「認知向上」「購入・会員登録促進」「ファン増加」
  • 動画制作の課題は「品質」「コスト」「手間」

調査概要

  • 調査企画・設計: ヤフー株式会社自主調査
  • 調査目的: 企業における動画マーケティング実施の状況の把握
  • 調査方法: マクロミルモニタを利用したインターネット調査
  • 調査機関: 株式会社マクロミル
  • 調査対象地域: 全国
  • 有効回答数: 4,120サンプル(「勤務先で動画を制作・保有・活用している」と回答した人のみ)
    ※総務省・経済産業省実施の経済センサスのデータ(資本金)に官公庁・団体数を考慮してウェイトバック集計
    ※単一回答の設問では、各回答割合の値を四捨五入している関係で、集計データの合計が100.0%にならない場合がある
  • 調査実施時期: 2016年3月24日(木)~2016年3月25日(金)
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