国内1700サービスの統計にみるレンタルサーバー選びの基本
レンタルサーバー選びの用途別重点チェック項目

国内1700サービスの統計にみる

レンタルサーバー選びの基本

そんなあなたは、ここに注目!
用途別重点チェック項目

「レンタルサーバーを利用する」といっても、その目的や用途は千差万別だ。そこで、レンタルサーバーの用途を分類し、それぞれの用途において項目の重み付けをしてみる。豊富な情報の中から、最適なレンタルサーバーを選ぶための目安としてほしい。

TEXT:レンタルサーバー完全ガイド編集部

表1 レンタルサーバー用途別チェック項目
項目費用サーバー基本情報制限ウェブECサイトアクセス解析メールグループウェア
ウェブおよびメール
ブログ
ホスティング
商品情報サイト
ECサイトの運営
アダルトサイトの運営
ASP
社内サーバーの移管
◎=必須 ○=要確認 △=注目

基本的な情報公開とメールが使いたいという場合には

この場合、まずはサーバータイプをどれにするかを検討する必要があるだろう。かつてのように、共用サーバーは「安かろう、悪かろう」といったことは少なく、使用できるディスク容量が多いサービスもたくさんある。特段のコストパフォーマンスを望むのであれば共用サーバーを選択するのがよいだろう。

項目としてもっとも重視すべきなのは「ウェブ」として分類されている各項目だ。必須なのはディスク容量、そして、SSI、CGI、データベース、そしてセキュリティ面ではSSLが必要であれば、それらがサポートされているかどうかを確認する必要がある。

また、複数のメールアドレスやメール転送機能が必要であれば「メール」の項目、管理負担の軽減を考えるのであれば、「基本情報」の管理ツール、ログの統計情報もほしいようであれば、「アクセス分析」に注目するとよいだろう。

ブログサイトを作りたいという場合には

ブログが主目的であれば、これも規模が小さい(ブロガーの数が少ない)ようであれば、共用サーバーがよいだろう。この場合、「ウェブ」に分類されているディスク容量、データベースへの対応が要チェックポイントだ。システムの開発費、開発時間の負担を軽減するためには、Movable Typeなどブログシステムがサポートされているサービスを選択しよう。

大規模なものや、ブログをサービスとして提供するのであれば、専用サーバー、または仮想専用サーバーを利用すべきだ。このときには、システムの負荷を考慮しながら「サーバー」として分類されているハードウェアスペックのチェックを行うことが重要だ。また、報酬を得て第三者にも利用させるようであれば、「制限」に分類される商用利用の可否を行うとともに、利用料回収のため「ECサイト」に分類されている決済サービスの有無を確認するとよいだろう。

ホスティングサービスをしたいという場合には

レンタルサーバーを利用して第三者にサービスを提供する場合、まず再販が許可されているかどうかが問題となる。「制限」として分類されている商用利用が可能かどうか、および再販が許可されているかを確認すべきだ。また、独自ドメイン、マルチドメインが使用できることの確認も必要だろう。その上で、「サーバー」として分類されている各項目においてハードウェアスペックをチェックしよう。

また、ウェブコンテンツ制作会社が、顧客のサイトを預かって運営するというケースもあるだろう。この場合、管理者がいるのであれば問題ないが、管理者不在という状況なら、「基本情報」に分類される管理ツールの有無に注目すべきだ。また、その操作性も契約前に確認しておくとよいだろう。

なお、第三者にサービスを提供することに特化したものではないが、こうしたサービスを行うのに適した機能をもった専用サーバーサービスも存在する。第三者への再販を目的としているのなら、こうしたサービスを利用すると管理負担が軽減できる。

商品情報サイトを運営したいという場合には

メインのウェブサイトとは別に、特定商品や特定サービスを提供するためのサイトをレンタルサーバーで運営したいということもあるだろう。この場合には、「ウェブ」として分類されている項目について確認することが第一だ。こうした目的では、「仕掛け」となる演出を行うことが少なくない。これをFlashだけで構成することもできるが、SSIやCGI、Perl、PHP、データベースをを必要とすることが多いだろう。そうなると、これらが使用できることが大前提になる。また、アンケートを実施するような場合には情報管理が重要になるので、SSLへの対応が必須だ。

さらに、こうしたサイトでは、アンケートといった直接的な方法以外にも、可能な限り多くの情報を収集して分析することが求められるだろう。そのためには、「アクセス分析」として分類されているログ解析を行うことが有効だ。このとき、統計的な情報ばかりでなく、サイト訪問者の導線まで分析する必要も出てくる。そのためには、これに対応したツールが提供されているかを確認する必要がある。

期間限定キャンペーンを実施するといったような目的なら、無用なコストを削減するためにも「費用」として分類されている「最短利用」もチェックしておくとよい。

ECサイトを運営したいという場合には

ECサイトの運営をするのであれば、まずは「制限」において商用サイトとしての利用が許可されているかを確認しよう。次に「ECサイト」に分類されているショッピングカートやクレジットカードなどの決済代行サービスが提供されているかを確認する。

また、利用客との唯一の接点となるサイトの構成やデザインといった「売り場改革」のための資料として「アクセス分析」として分類されている機能のチェックも行っておきたい。

アダルトサイトを運営したいという場合には

実際のところアダルトサイトの運営を規約で認めているレンタルサーバー事業者は少数派だ。まずは、「制限」において、アダルトサイトの運営が許可されているかどうかの確認が必要だろう。また、取り扱うコンテンツの内容に依存するが、多くの場合、アダルトサイトではサーバー(ハードウェア)の負荷が大きく、データ転送も多くなる。そこで、「サーバー」として分類されているハードウェアのスペックをチェックするとともに、「基本情報」として分類されている転送量制限についても確認が必要だろう。

また、安定したデータ転送のために、帯域保証も検討すべきだ。帯域保証は、契約単位はもとより費用もレンタルサーバー事業者によって異なる。必要となるパフォーマンスを見極めることが賢いサービス選びの秘訣だ

ASPを運営したいという場合には

ASPを運営するにあたり、サービスを無償で提供するのであれば別だが、ほとんどは、報酬を得てサービスを提供することになる。この場合、ECサイトの運営と同様、商用サイトとして利用が認められているか、サービス利用料金の決済代行を行っているかといった確認が必要となる。

また、提供するアプリケーションによっては、データ転送が大きくなる可能性もある。こうした場合、転送量の制限があるかを確認するとともに、安定してサービスが提供できるようにするため、回線帯域の保証が行われるサービスを選択するとよい。

社内サーバーの移管が目的という場合には

これは、かなりくくりが大きい。たとえば、前述のブログサイトやECサイトなども、このカテゴリーに含まれるし、ファイルサーバーやアプリケーションサーバー、データベースサーバーとしての利用もある。これらは、それぞれ性質が異なるものであるから、ひとくくりで述べることは難しい。

現状、国内においてレンタルサーバーへのアウトソースが行われているのは、ウェブサーバーやメールサーバー、グループウェアといったところだろう。

グループウェアに絞って考えると、当然、グループウェアソフトが使用できるかどうかが一番に確認すべきことだ。そして、「基本情報」として分類されるバックアップの項目が重要になる。

この記事で紹介したレンタルサーバーの調査データは、インプレスR&Dの発行する『レンタルサーバー事業者調査報告書2007』に掲載されているものをベースにしている。

レンタルサーバー事業者調査報告書2007
  • 定価:
    • 書籍:160,000円(税別)
    • PDF版(プリントアウト可):160,000円(税別)
    • PDF版(プリントアウト不可):80,000円(税別)
  • サイズ・判型:A4版
  • ページ数:722P
  • 調査・執筆:インプレスR&D インターネット生活研究所
  • 発行:株式会社インプレスR&D
  • 発売:株式会社インプレスコミュニケーションズ
レンタルサーバー事業者調査報告書2007

調査報告書『レンタルサーバー事業者調査報告書2007』では、レンタルサーバー事業者を、サービス内容に応じて、専用サーバー、共用サーバー、仮想専用サーバーに分類し、さらに価格帯、ハードウェア仕様、ネットワーク仕様、運用体制、セキュリティー関連サービス、アクセスログ解析機能、ショッピングカートや決済代行などの付加サービスを詳細に分析、前年度データを使った時系列の分析も行っている。

調査対象企業一覧とそのサービス内容も掲載しているため、レンタルサーバー業界の需要や傾向はもちろん、提供事業間のサービス競合研究などにも役立つ。

調査概要

本調査は、事業者に対する調査とユーザーに対する調査の2つからなっている。事業者調査は、2006年12月に、国内のレンタルサーバー事業者280社(1,733サービス)に対して、ウェブを使った調査を行った。

また、利用者へのアンケート調査は、個人および会社でレンタルサーバーを利用している2,050サンプルに対して行った。

『レンタルサーバー事業者調査報告書2007』に関する詳細情報や目次などは、こちらから

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