電通、ソーシャルメディア対応の生活者消費行動モデル「SIPS」を発表

ソーシャルメディア時代の消費行動をSIPS(共感、確認、参加、共有・拡散)に整理

電通の次世代コミュニケーションを考察するユニット「サトナオ・オープン・ラボ」は、ソーシャルメディアに対応した新しい生活者消費行動モデル概念「SIPS」を1月31日に発表した。

  • S:Sympathize(共感する)
  • I:Identify(確認する)
  • P:Participate(参加する)
  • S:Share & Spread(共有・拡散する)

サトナオ・オープン・ラボが整理したSIPSの考え方では、「共感(Sympathize)」がすべての入り口になる。そして、「共感」した情報や商品が自分の価値観に合い有益であるかどうかを、検索だけでなくあらゆる手段で「確認(Identify)」し、購買行動を起こす。また、購買まで至らなくてもコミュニティに参加したり、ソーシャルメディア上で友人知人に(リツイートやいいね!ボタンなどで)教えたりすることで結果的に企業の販促活動に「参加(Participate)」していく。さらに、「参加」した生活者たちの、友人・知人に対する「共有(Share)」行動は、自動的かつ無自覚的に自分が属するいろいろな「つながり」に「拡散(Spread)」し、さらに共感を生み出していく。

電通は、この生活者行動モデルへの変化によって今後の広告は「共感(Sympathize)」を重視する視点が求められるようになるとしており、購買行動を広く企業活動への「参加(Participate)」と考えること、そして情報伝播の変化を共有だけでなく「拡散(Spread)」と捉えたことが、SIPSの考え方の特徴だとしている。

SIPSの詳細解説

http://www.dentsu.co.jp/sips/

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