コロナ禍によるステイホームで、デジタルメディアが他メディアを引き離す【ニールセン調べ】

ニールセン デジタルは、同社の「海外広告統計データ（Nielsen Ad Intel International）」をもとに、メディア・広告の現状を分析した結果を発表した。

デジタルインプレッションが大きく増加、主要プラットフォームは36％増

Ad Intelデータの12か月間の推移によると、2020年のパンデミック発生時、広告費は大幅に削減されたが、その影響は長くは続かず、2020年第4四半期～2021年第1四半期の支出レベルは、すでにパンデミック前を上回るまでに回復している。

特に日用消費財（FMCG）、耐久消費財（Durables）、金融サービス（Finance）、流通（Distribution）など、複数の業界において広告投資が2桁増と戻っている。

なおデジタル広告費については、2020年を通してプラスで推移していた。これは、パンデミックの期間中でも、オンラインでの消費者とのコネクティビティやエンゲージメントが高水準であったためと考えられる。こうした状況は今後も続くと考えられる。

ニールセン デジタル広告視聴率のデータによると、米国以外（ラテンアメリカ、EMEA、アジア太平洋地域）の27か国において、デジタルインプレッションは大幅に増加していた。Facebook、Google、YouTube、Amazonといった主要プラットフォームのデジタルインプレッションは、この2年間で36％増加、それ以外のプラットフォームでも26％増加していた。

ウォールドガーデン（GoogleやAmazonなど）、ソーシャル、ストリーミングといったサイトタイプ別で見ると、コロナ期間では徐々にストリーミング（YouTubeやポッドキャストを含む）のシェアが増加しており、米国以外の27か国で37％を占めるに至っている。さらに米国は、これら27か国よりもストリーミングのシェアが高い状態だった。

調査概要（Ad Intel International：海外広告統計データ）

海外市場ごとに、地場の有力企業を含む主要企業の商品別/メディア別出稿状況、出稿クリエイティブ、キーメッセージなどをまとめた統計情報。

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• 広告クリエイティブ情報：世界95カ国の情報に対応。