「EC/ネットショップ」カテゴリの記事 -解説記事

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「EC/ネットショップ」カテゴリの記事 -解説記事

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加藤 公一 レオ(売れるネット広告社) 2014/06/25 8:00 (51)(41)(22)

苦労して作ったバナー広告でせっかく来店してもらっても、コンバージョンが上がらなければ意味はない。今回はコンバージョンが上がるランディングページを作るためのテストを、6連発でお届けする!

ネットショップ担当者フォーラム ダイジェスト

SEOで「検索結果」をあなたのサイトの最適な「トップページ」にする

江沢 真紀(アユダンテ) 2014/06/20 8:00 (70)(55)(37)

最近はスマートフォンの普及によって、ユーザーはいつでもどこでもあらゆる言葉で検索してきます。検索エンジンはWebサイトにとって重要な入り口となっており、検索結果からユーザー体験は始まっているのです。検索結果こそ、あなたのサイトのトップページなのです。

瀧川 正実(ネットショップ担当... 2014/06/18 8:00 (165)(34)

DIY用品のECを手掛ける大都は大阪市内に日本初というDIY製品専門の実店舗をオープン。一般金物の卸から主力事業をECに転換し、新たに実店舗ビジネスに参入した。体験教室といった役務サービスの提供、ECと実店舗の連動といった新たな取り組みも行う。次々と新たな一手を打つ大都の挑戦を取材した。

ネットショップ担当者フォーラム ダイジェスト

こんな言動が出たらモンスタークレーマーかもしれません

東 弘樹 2014/06/16 8:00 (47)(31)

「苦情・クレームの対応に追われてばかで疲れる」とお悩みのあなた。大切にするべき一般のお客さまとモンスタークレーマーの見分けは本当に付いていますか? 一般のお客さまにするべき対応をモンスタークレーマーにしてしまうと、事態は悪化するばかりです。曖昧な状況説明で返品もせず、金品での解決を急がせるのは、大事にするべきお客さまではありません!(連載第2回)

ネットショップ担当者フォーラム ダイジェスト

A/Bテスト5連発! クリック率の高い広告原稿はどっちだ!?

加藤 公一 レオ(売れるネット広告社) 2014/06/13 11:00 (61)(32)

通販王国と言われる九州で、ネット通販(EC)クライアントを成功に導いている株式会社売れるネット広告社の加藤公一レオ氏が、何百回というA/Bテストを行ってきた中で、特にレスポンス率や費用対効果を劇的に上がったA/Bテストの結果を大暴露!

ネットショップ担当者フォーラム ダイジェスト

ネットショップ担当者のみなさん、売上だけ見ていてもダメですよ。

江尻 俊章 2014/06/09 10:00 (65)(40)

ネットショップ担当者のみなさんの中にも、アクセス解析に取り組んでいる方は多いかと思います。でも、売上ばかりに目を奪われていませんか? 難しい専門用語や最新のテクノロジーに振り回されていませんか? あなたのショップに必要なアクセス解析を見つけましょう。ネットショップ担当者フォーラム・プログラム委員リレーコラム第2回。

ネットショップ担当者フォーラム ダイジェスト

ネットショップのSEO。鍵を握るのは「キーワード」と「コンテンツ」

江沢 真紀(アユダンテ) 2014/06/06 11:00 (111)(59)(38)

ネットショップの集客には欠かせないSEO。なんとなく「検索結果の上位に来ていれば大丈夫」と思っている人も多いかもしれません。最近のGoogleはユーザーの検索意図を理解して、どんなページが適切か自動的に判断できます。あなたのSEOは、お客さまをちゃんとお店に誘導しているでしょうか?

ネットショップ担当者フォーラム ダイジェスト

ネットショップを強くするためのベンダー選び 新しい4つの基準

天井 秀和 2014/05/29 8:00 (51)(28)

EC事業者にとって、制作会社やシステム提供者などのベンダーをどう選ぶかは、非常に大切なことだ。この記事では、ベンダー選びに関して、古くからいわれていた選定の基準と、もっと新しく実践的な選定の指針を解説する。

瀧川 正実(ネットショップ担当... 2014/05/27 9:00 (68)

「オムニチャネルマーケティング」で実店舗とネットでの顧客コミュニケーションを融合させ、売り上げを伸ばす――こうしたマーケティング手法への挑戦は、日本ではまだ始まったばかりだ。しかし、米国に目を向けると、たくさんの成功事例が転がっている。
「オムニチャネルマーケティング」を成功に導くためのヒントを、米国EC企業の実例から解説する。

ネットショップ担当者フォーラム ダイジェスト

あなたが接客しているのは「本当のお客さま」ですか?

東 弘樹 2014/05/26 11:00 (29)(33)

お客さま窓口の寄せられる声の中には、始めから金品を奪うことを目的とした不届き者の声が混在してることがあります。この連載ではそのような、お客さまのふりをしたお客さまではない人間のことを「モンスタークレーマー」と呼びます。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/05/07 7:00 (30)(29)

楽天は、今秋開始を予定している「楽天スーパーポイント」の共通ポイント事業において11社と提携した。提携先は、ガソリンスタンドを展開する出光興産、大丸など百貨店グループのJ.フロントリテイリング、コンビニエンスストアのサークルKサンクスやポプラなど。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/04/25 7:00

ヤフーは、中国最大級のオンライン決済サービス「支付宝(アリペイ)」と連携し、今年6月から「Yahoo!ショッピング」の商品をアリペイ決済で購入できるようにすると発表した。現地の仲介代行購入事業者を通じて、アリペイ決済の利用を可能にする。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/04/24 7:00 (27)

アスクルは、酒類販売事業者を買収し100%子会社にすると発表した。運営するBtoCサイトでアルコール飲料の取扱商品を拡充、個人向けECの売り上げ拡大につなげるのが目的。BtoCサイトではすでに、アルコール飲料を販売しているが、顧客から取扱商品の拡充を求める声が寄せられていたという。買収額は公表していない。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/03/18 7:00

ブックオフコーポレーションは、EC事業子会社ブックオフオンラインが手掛ける書籍、CD、ゲームソフトなどの宅配買い取りサービス「宅本便」を通じて東日本大震災の被災地に約562万円を寄付したと発表した。CSR活動の一環となる。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/03/14 7:00 (33)(25)

セブンネットショッピングは、ネット通販の注文商品を全国のイトーヨーカドーで受け取ることができるサービスを開始した。セブン&アイグループはオムニチャネル戦略を推進しており、その一環として受け取りサービスを始めた。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/03/13 7:00 (24)

ケンコーコムは、本社所在地を4月1日付で、東京都港区から福岡市中央区天神に変更すると発表した。取引先が首都圏に集中しているため、本社は移転するが、東京の営業部門や法務・広報の管理部門などは現状のまま残すという。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/03/11 7:00 (39)(27)

ヤフーは、デジタルマーケティングのアドビシステムズと業務提携し、ネット広告制作を効率化するサービスを提供すると発表した。制作者、発注者、審査担当者間のやり取りはこれまでメールで行うことが多く時間を要していた。新サービスは関係者全員がクラウド上で制作物をリアルタイムに閲覧・修正ができ、作業効率化と時間の削減につながる。サービスの開始は今年春を予定している。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/03/07 7:00 (50)(49)

アマゾンジャパンは、出品事業者向けに最大5000万円まで事業資金を貸し出す融資サービスを開始した。マーケットプレイスに出品する法人に資金を貸し出すことで、さらに多くの在庫を保有してもらい、アマゾン内での販売を強化するのが狙い。手続きはオンラインで完了し、最短3営業日で入金されるスピードが特徴。

日本ネット経済新聞ダイジェスト

SAVAWAY買収、ハンゲームのNHN PlayArtの100%子会社に

日本ネット経済新聞 編集部 2014/03/06 7:00 (211)(25)

オンラインゲーム事業を手掛けるNHN PlayArtは、通販システム開発のSAVAWAY(サバウェイ)の全株式を取得した。ネット通販事業開始を見据え、システム開発体制を強化する狙いがあるとみられる。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/03/05 7:00 (30)(22)

オイシックスは14年3月期の業績予想を売り上げ、利益ともに下方修正した。売上高は期初予想を6億1000万円下回る157億4100万円(前期比8.0%増)になる見通し。震災直後に定期購入会員数が急拡大したが、前期(13年3月期)に反動が起こり定期解約者が増加。当上半期にはその反動が収束するとみていたが、引き続き解約率が高止まりを続けたため、当初予想していた売り上げには未達となった。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/03/04 7:00 (27)(27)

楽天は2月14日、無料通話サービス「Viber(バイバー)」を手がけるViber Media(本社キプロス)を買収すると発表した。発行済株式の100%の取得および新株発行の引き受けを行う。買収総額は9億ドル(約920億円)。バイバーの約3億人のユーザーに楽天市場をアピールする。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/02/27 7:00 (40)(29)

ヤフーは2月12日、ヤフーショッピングの個人出店を開始した。個人からの申し込みは出店無料を発表したときから受け付けていたが、商品数が多く、流通額拡大が期待できる法人の出店を優先していた。

青山祐輔 2014/02/26 9:00 (59)(42)

2013年10月、突如発表された「eコマース革命」によって、ヤフーは一躍EC業界の台風の目となった。ヤフーが今ショッピングモール事業に注力する理由は何か。楽天やAmazonといったライバルとの関係はどうなるのか。そして、ヤフーという日本最大のポータルサイトがどのようなショッピングモールを作り出すのだろうか。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/02/25 7:00

エイジングケア商品を製造・販売するアンファーは、第3類医薬品の新商品を2品目販売した。かゆみを伴う乾燥肌や頭皮をケアするクリーム「モイステクト」と、しみや日やけなど色素沈着を改善する錠剤「ホワイトブライト Plus」の2商品。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/02/24 7:00 (35)(22)

ABCクッキングスタジオは、NTTドコモと共同で料理教室のライブレッスンや動画コンテンツを配信するサービス「ABC Cooking Channel(クッキング・チャンネル)」を開始した。教室のない地域や海外など、家庭会員の拡大を目指す。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/02/20 7:00

楽天は、観光庁が主催する「究極のお土産品評会」で選定された商品を販売する特設サイトを「楽天市場」に開設した。楽天市場のトップページに特集のバナーを貼り、サイトへの集客を図る。まだ、人気になっていない商品を取り上げることで、新たなヒット商品作りに役立てていく考え。

青山祐輔 2014/02/19 9:00 (26)

消費者のリテラシー向上や買い物環境の変化によって、ECサイトでユーザーに買ってもらうためのハードルは上がっている。ECサイトでの販売であっても、そこには「接客」が必要となる。接客を成功させるために必要な要素は、「シナリオ」「個別アプローチ」「コンテンツ」の3つだ。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/02/18 7:00 (43)(34)

キーコーヒーは、コーヒーEC専業のhonu加藤珈琲店の全株式を取得したと発表した。ECのノウハウを獲得するのが狙い。コーヒーECで高い実績を持つ加藤珈琲店を買収することで、ネット通販事業をてこ入れする。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/02/17 7:00 (25)

ヤフーは1月29日、13年10-12月期(第3四半期)の業績を発表、「ヤフーショッピング」の流通額は前年同期比3.4%増の866億円となった。昨年10月に出店料を無料にする「eコマース革命」を発表して以降、連日ポイントセールを実施するなど積極的な販促を実施してきたが、低成長にとどまった。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/02/14 7:00 (44)(47)

米アマゾン・ドット・コムが発表した13年12月期業績によると、日本売り上げは前期比2.1%減の76億3900万ドルだった。ただし、減収となったのは円安の影響が大きく、13年の年間平均為替レートで換算すると、日本売り上げは約7400億円となり、前期比20.3%増の増収となる。

青山祐輔 2014/02/10 9:00 (43)(36)

ECサイトが解決したい大きな2つの課題である「コンバージョン向上」「離脱率の改善」を一気に解決するには、「サイト内検索」を的確に利用することが大切だ。ECサイトに欠かすことのできない機能であり、優良な見込み客が使う機能である「サイト内検索」の活用法を、パブリックアイデンティティが解説した。

ネットショップ担当者フォーラム セミナーレポート

「顧客の見える化」がCRM戦略を変える/プラスアルファ・コンサルティング

青山祐輔 2014/02/07 9:00 (53)

多くのネットショップに共通した課題は、「新規顧客の獲得」と「既存顧客の育成」だ。前者はおもに広告が担い、後者はCRMが重要な手段となる。ところが、ネットショップは店舗に比べ、会員属性や購買履歴など多くのデータを得ることができるにもかかわらず、効率よく活用し科学的なCRMを実践できている企業は少ない。例えば、すべての会員に一律で同じ内容を送るようでは、当然のことながらメルマガの効果は激減する。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/02/04 7:00 (33)(27)

西友は通販サイト「SEIYUドットコム」における配送料無料の購入条件額を従来の5000円から1980円に引き下げるキャンペーンを行った結果、受注件数が倍増したと発表した。1月末までの期間限定だったが、この結果を受け、2月以降もキャンペーンを継続する。

ネットショップ担当者フォーラム セミナーレポート

アマゾンや楽天やヤフー頼みにならないための“本店”の意義/Eストアー

青山祐輔 2014/02/03 9:00 (280)(52)(29)

楽天というECにおける圧倒的なブランドを誇るモールに加えて、ネットの巨人であるヤフーまでもが「無料化」をひっさげてショッピングモールビジネスに参入してきた。しかし、それでも自前で構築するECサイト、いわば“本店”の価値は損なわれることはない。「独自のブランディング」、「顧客との良質な関係性」、「施策・分析が行いやすい」など本店のメリットは多岐にわたる。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/01/31 7:00

新経済連盟は1月に新年会を開催し、安倍首相や甘利経済財政担当相らが出席した。安倍首相は壇上で、賃金の値上げを要望するほか、薬の販売などについて規制緩和していく意欲を述べた。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/01/30 7:00

ヤフーは1月16日、「Yahoo!ショッピング」のPCサイトのトップページを7年ぶりにリニューアルした。昨年10月に出店料を無料化した際に、トップページの刷新を決定。売り上げ拡大に向けてサイトデザインを一新した。

ネットショップ担当者フォーラム セミナーレポート

オムニチャネルコマース実現までの3ステップ/富士通システムズ・ウエスト

青山祐輔 2014/01/28 9:00 (22)(25)

スマホやタブレットなどの多様なデバイスの普及によって、消費者が小売店舗だけでなくネットやモバイルサイトなど複数チャネルを使い分けるのは当たり前の時代となった。チャネル横断型のコマースにどう取り組むかどうかで事業者の今後の成長が決まるといっても過言ではない。オムニチャネル化やO2Oを実現するためのシステム構築に必要なキーワードは「ECソリューション」「ソーシャルメディア分析」「ビッグデータ活用」だ。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/01/28 7:00 (38)

PHP研究所はこのほど、公式通販サイト「PHPダイレクトショップ」を開設した。PHPが発行する雑誌と共同開発した雑貨などを販売する。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/01/24 7:00 (26)

パナソニックは、アマゾン限定モデルのビデオカメラの販売を開始した。アマゾンの顧客の声を反映させて、オリジナルのデザインを施した商品。国内電機メーカーとアマゾンが組んでアマゾン限定商品を発売するのは今回初めてとなる。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/01/23 7:00 (38)(24)

イトーヨーカ堂は組織変更を発表し、「オムニチャネル推進室」を設置した。セブン&アイグループではオムニチャネル戦略を進めており、イトーヨーカ堂としても取り組みを企画立案し、戦略を推進する。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/01/21 7:00 (21)

ビジネス文具などを製造販売するキングジムは12月、家具のネット通販サイト「ゲキカグ」などを運営する、ぼん家具を完全子会社化すると発表した。キングジムは新たな事業としてネット通販の強化を進めており、ぼん家具を傘下に収めることで、ネットでの販売力を強化する。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/01/20 7:00 (27)(26)

セブン&アイ・ホールディングスは、子会社のセブン&アイ・ネットメディアと通販サイト運営のセブンネットショッピングを3月1日付で合併すると発表した。同社はセブンイレブンなどの店舗とネットを融合させた「オムニチャネル」戦略を打ち出しており、存続会社をグループのIT戦略を担う中核会社として明確化する。

青山祐輔 2014/01/17 9:00 (41)(23)

同じ通販というくくりであってもテレビ通販とECはまったくの別物だ。ECサイトが集まる中で異色とも言える基調講演となったジュピターショップチャンネルは、年商1272億円を稼ぎ出すTV通販の強みと課題、そして自社の映像制作能力を活かした新たな“ライブ通販”の形を紹介した。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/01/16 7:00 (429)(135)(42)

グーグル日本法人は12月、ネット通販サイトでのトラブルを補償するサービスを試験的に開始した。同社のサービス審査基準を通った通販サイトの左下に常時認定ショップマークを掲載。認定サイトでトラブルが起きた場合、最大で10万円の補償金をグーグルが利用者に支払う。

ネットショップ担当者フォーラム セミナーレポート

ニーズに"応える”ではなくニーズを“生みだす”ECへ進化する/LINE

青山祐輔 2014/01/14 9:00 (863)(191)(69)

今夏に発表された、LINEが「LINE MALL」でECに本格的に参入するというニュースは大きな反響を呼んだ。LINEは、全世界で3億人を突破したユーザーベースを背景に、“ニーズに応える”ではなく、“ニーズを生みだす”というイノベーションをECにもたらそうとしている。B2CとC2Cの両輪でECに取り組むLINEのチャレンジとは。

青山祐輔 2014/01/07 9:00 (337)(58)(52)

O2O、オムニチャネル、Facebookコマース、SNS連携、オウンドマーケティング、レコメンドシステム……ECサイト向けの売上向上施策は多岐にわたるが、すべてを採用することは工数的にもコスト的にも困難だ。それよりもまず取り組むべきことは基本施策の積み重ねだ。

日本ネット経済新聞 編集部 2014/01/07 7:00 (91)(42)

ベネッセコーポレーションは2014年3月末で、子ども向け用品やマタニティーグッズに特化したネットショッピングモール「ウィモ」を閉鎖する。計画していた流通額に届かず、利益もマイナスになっていた。「ヤフーショッピング」が出店無料化を発表するなど、今後さらにモールビジネスの市場環境が厳しくなると見て、閉鎖を決定した。

日本ネット経済新聞 編集部 2013/12/25 7:00

アイスタイルは、化粧品ポータルサイト「@cosme(アットコスメ)」で今年人気の高かった化粧品を選出する「ベストコスメ大賞」を発表した。都内で「アットコスメ」のユーザーを招いて受賞式を開催。来春トレンドとなりそうなメークのデモンストレーションも行われた。

ネットショップ担当者フォーラム セミナーレポート

ECサイトの回遊と再訪アップに効く!Q&Aサイトの隠れた効果/オウケイウェイヴ

青山祐輔 2013/12/24 9:00 (58)(26)

グーグルで単語を検索したらQ&Aサイトが引っ掛かった、そんな経験のある読者は多いのではないだろうか。Q&Aコンテンツは自サイトに関係ないと思っているネットショップ担当者は一度その効果を検討しなおすべきである。Q&Aコンテンツの導入は、SEOをはじめ、サイトの活性化や効率化、ユーザー分析にまで役立てることができるのだ。

青山祐輔 2013/12/19 9:00 (189)(44)

勝ち組と呼ばれるECサイトには共通した成功哲学がある。それが「注文率の重視」と「ユーザーファースト」だ。多くのECサイトは、アクセス数稼ぎにやっきになり、「ユーザーファースト」ではなく「ターゲットファースト」に陥っているが、それで売り上げを伸ばすのは困難だ。

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