日本のWeb担当者2000人の大調査報告書

［特集］日本のWeb担当者

ウェブサイトの特徴の1つとして、雑誌などの印刷物と比較して、コンテンツやページを追加したり変更したりするコストが安いことがあげられる。印刷物ならば完成したものを修正するには比較的大きなコストが発生してしまうが、ウェブサイトならばそういった問題はない。そのため、短いサイクルでPDCAをまわし、より効果の高いウェブサイトに随時改善できるのだ。ただし、それを実現するには現状のウェブサイトの効果がどうなっているかを正しく把握する必要がある。それを実現するのがアクセス解析で、いまや企業のウェブサイト運営にアクセス解析は必須だといっても過言ではない。

近年ものすごい勢いで進化しているアクセス解析ツールだが、他のWeb担当者はどのように使いこなしているのだろうか。

［特集］日本のWeb担当者

ここでは、CMSの導入・運用状況を調査した。CMSの導入に関する設問では、「導入している」が6%、「今後、導入する予定である」が7%、「導入していない」が68%となっている。まだまだCMSの恩恵を受けていない企業が多いようだ。もちろん、更新の作業をウェブサイト制作会社に任せていて制作会社がCMSを利用していることもあるが、ここではほぼ「CMSを導入して自社内のスタッフが更新する仕組みを作っているかどうか」という意味になる。

では、どんなCMSを使っているのか、CMSをどのように活用しているのかを見てみよう。

［特集］日本のWeb担当者

オーバーチュアのスポンサードサーチやグーグルアドワーズといったキーワード広告（検索連動型広告）は、アクセス誘導目的でもコンバージョン目的でも、コストと効果を細かくコントロールできて効果が高い施策だ。他のWeb担当者はキーワード広告をどのように使っているのだろうか。

［特集］日本のWeb担当者

ウェブサイトは単にページが作って置いてあればいいわけではなく、Web担当者が行わなければいけないことは非常に多い。管理コストを減少させて効率的にコンテンツを更新するためのコンテンツ管理システムの導入や、アクセスを増やすためのSEOやキーワード広告の施策、PDCAサイクルをまわすためのアクセス解析などだ。こういった施策を他のWeb担当者はどのように行っているのだろうか。

［特集］日本のWeb担当者

「インターネット利用動向調査〈ウェブ担当者編〉2007」は回答数が2,055社と多く、調査内容も掲載メニューやマーケティングの実施状況といった企業サイトの状況に加えて、Web 2.0に対する意識や年収などWeb担当者個人に関するものまでと幅広い。企業サイトやWeb担当者の実態を知る上で有益なデータだ。

おもしろい結果がいろいろと出ているが、ここではWeb広告研究会が行った「第3回企業ホームページ運営状況調査」の結果も加えて、効果の部分に焦点をあててサイト運営のポイントを探った。

［特集］日本のWeb担当者

Web担当者にとって、他社がどのようにしているのかまず気になるのは予算だろう。ウェブサイトを稼働させるためのレンタルサーバーをはじめ、サイトの制作や更新に必要なコスト、アクセス解析やマーケティングの費用など、お金の状況をみてみよう。

さらに、サイトはテーブルレイアウトなのかCSSデザインなのか、どれぐらいの頻度でサイトを更新しているのも調べてみた。そして、何よりも大切な「サイトの用途」には何を設定していて、どんな指標で効果測定しているのかなどの調査結果も明らかにする。

［特集］日本のWeb担当者

どんな業務でも同じことがいえるのだが、自社がとっている施策や方針が適切なのか、他の会社ではどのようにしているのかは気になるところだ。これまで「日本の広告費」や「検索マーケティング市場規模」といった資料は存在していたものの、Web担当者の業務内容に関しては、総合的な調査を大規模に行った資料は存在しなかった。

1996年から『インターネット白書』を発行しているインプレスR&Dでは今回、大規模な「日本のWeb担当者」調査を実施した。この記事では、その「インターネット利用動向調査＜ウェブ担当者編＞2007」の結果をもとに、日本のWeb担当者の姿を明らかにする。