Web担当者なら知っておきたいドメイン名&DNSの話
いまさら聞けないドメイン名の基本(前編) | 第1回

Web担当者としてまず押さえておきたいドメイン名の基本についてお伝えします。
Web担当者なら知っておきたいドメイン名&DNSの話

上司:新サービスのWebサイトを立ち上げるから、「ドメイン名」を登録しておいてくれないかな?

部下:え、ドメ……?!

上司:そうか、君は新任だったね。ドメイン名は、URLやメールアドレスを構成する重要な要素で、「インターネット上の住所」などと呼ばれているものだよ。Web担当者としてぜひ知っておきたいところだから、この機会に少し勉強してみるといい。

部下:わかりました!

Web担でもSEO関連の記事でよく見かける「ドメイン名」という言葉。Web担当者の方にとって身近かつ重要なものであるにもかかわらず、まとまって勉強する機会や教材は必ずしも多くない題材かもしれません。これまでなんとなく読み飛ばしてきてしまったという方は、思わぬ損をしているかもしれません。

この連載では、知っていると一歩差がつくドメイン名のいろはを、それを支えるDNSの仕組みの解説も交えながらお伝えしていきます。連載の第1回と第2回では、Web担当者としてまず押さえておきたいドメイン名の基本についてお伝えします。

ドメイン名=インターネット上の住所

はじめに、ドメイン名が具体的にどんなものかをおさらいしておきましょう。いまひとつピンとこないという方は、ホームページのURLやメールアドレスを思い浮かべてみてください。次の図のなかで赤線が引かれた「△△△.co.jp」の部分が「ドメイン名」になります。

「△△△.co.jp」の部分がドメイン名
「△△△.co.jp」の部分がドメイン名

インターネットではドメイン名を頼りに情報のやり取りが行われるので、ドメイン名はまさに「インターネット上の住所」の役割を果たしているわけです。また、URLやメールアドレスは入力/閲覧時に目に触れるものになりますので、ある意味「顔」でもあるといえます。企業の場合は、コーポレートサイトや社用メールアドレスのドメイン名の△△△のところは、impressやjprsといったように自社の商号や略号になっていることが多いのではないでしょうか。個人の場合は、ISPや携帯電話会社の名称になっていることが多いと思います。

利用者目線だと、ドメイン名はあたかも「あらかじめ決められているもの」に見えるかもしれませんが、実際には「登録制」でつくられるものです。たとえば、社内のWeb担当者やシステム担当者などが、△△△のところに自社を最も端的に表す文字列を当てはめたドメイン名を登録しているからこそ利用できているものなのです。

最近では、ブランド価値を高めるために商品やサービスごとにドメイン名を分けてホームページを開設することが一般的になっています。冒頭の「新サービスのWebサイトを立ち上げるからドメイン名を登録してほしい」という会話が、まさにこのケースに該当します。

ちなみに、ドメイン名がどんなものかを理解されている方でも意外と知らない点ですが、企業などの組織に限らず個人でもドメイン名の登録は可能です。思いのほか登録のハードルが低いと感じられた方も多いのではないでしょうか。

ドメイン名の種類は300以上

さて、ドメイン名と一口に言っても、2011年8月現在でその種類はなんと300種類にも上ります。これらを見分けるポイントが「トップレベルドメイン(TLD)」の文字列です。次の図で赤線を引いた部分が「トップレベルドメイン」になります。

「.jp」の部分がトップレベルドメイン
「.jp」の部分がトップレベルドメイン

日本でよく見かけるトップレベルドメインとしては、例に挙げた「.jp」の他にも「.com」や「.net」があります。言い換えてみれば、日常的に私たちが接しているのは、トップレベルドメインのほんの一部ということになります。

トップレベルドメインが異なれば、サービスも異なります。このため、「△△△の部分に当てはめたい文字列が『.jp』ではすでに別の誰かに登録されていたけれど、『.com』だと運よく空いていて登録できた」なんてこともあり得るわけです。

もちろん、トップレベルドメインごとに特長・登録要件・料金などが異なってくるため、ドメイン名の登録者は単に希望の文字列で登録ができるかどうかだけでなく、さまざまな観点から選んでいることになります。企業にお勤めの方は、自社のドメイン名がどんな観点を重視して決められたのかを調べてみると、会社の志向性がわかって面白いかもしれません。

2つに大別されるトップレベルドメイン

ところで、300種類にも上るトップレベルドメインは、いったいどんな基準で作られたものなのでしょうか。実は、トップレベルドメインは特定の国や地域に割り当てるためにつくられた「ccTLD」と、そうではない「gTLD」の2つに大別されます。

ccTLD
country code Top Level Domain:国コードトップレベルドメイン

「ccTLD」とは、特定の国や地域に割り当てるためにつくられたトップレベルドメインのことです。日本の場合は「.jp」というccTLDが割り当てられています。

この他、ドイツを表す「.de」や中国の「.cn」など、日本と同様に世界中の国や地域にそれぞれのトップレベルドメインが割り当てられています。たとえば「.jp」の登録であれば、日本国内に住所をもつ個人・組織に登録を限っていますが、登録の門戸を国内に限るか広く世界中に開くかは各ccTLDの登録管理ポリシーによってまちまちです。

これらのccTLDは主にそれぞれの国のなかで用いられているため、他国を表すトップレベルドメインを私たちが目にする機会は少ないですが、実に250を超える国や地域を表すトップレベルドメインが存在しています。

国や地域に割り当てるためにつくられたccTLD(一部)
国や地域に割り当てるためにつくられたccTLD(一部)

gTLD
generic Top Level Domain:分野別トップレベルドメイン

もう一方のgTLDとは、特定の国や地域によらないトップレベルドメインのことです。具体的には、「.com」や「.net」をはじめとして、2011年8月現在で22種類(運用開始準備中のものも含む)が存在しています。一部例外もありますが、これらは広く世界中に登録の門戸が開かれています。

gTLD一覧(2011年8月現在、運用開始準備中のものも含む)
  • .aero
  • .asia
  • .biz
  • .cat
  • .com
  • .coop
  • .edu
  • .gov
  • .info
  • .int
  • .jobs
  • .mil
  • .mobi
  • .museum
  • .name
  • .net
  • .org
  • .post
  • .pro
  • .tel
  • .travel
  • .xxx

トップレベルドメインならなんでも同じ?

さて、300種類にも上るトップレベルドメイン。ドメイン名さえ登録できれば、何を選んでも同じというわけではありません。日頃、私たちが目にするトップレベルドメインが限られることからも、ドメイン名の登録者が何らかの視点でもってトップレベルドメインを選んでいることがうかがい知れます。

それではどうやって選べばいいのか、次回はこの「トップレベルドメインを選ぶ視点」についてお伝えします。

おさらいクイズ!

最後に、今回の記事のポイントをクイズでおさらいしておきましょう。

問題

Q図中のURLで赤線を引いた部分、(1)と(2)を表す言葉の組み合わせとして正しいものは、次のA,B,Cうちどれでしょう。

図中のURLで赤線を引いた部分、(1)と(2)を表す言葉の組み合わせとして正しいものは、次のうちどれでしょう。

回答

  1. (1)URL
    (2)日本語ドメイン
  2. (1)ドメイン名
    (2)トップレベルドメイン
  3. (1)レベルアップドメイン
    (2)ドメイン名

クイズの答え

正解は「B」です。

図中に示されているURLの「△△△.co.jp」の部分を「ドメイン名」、末尾の「.jp」の部分を「トップレベルドメイン」といいます。Web担当者としてまず押さえておきたい基本になりますので、次回の記事掲載までにしっかり覚えておいてくださいね。

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