PR 2.0の現場から

自社メディア+ネットPRで企業認知を拡大する/アイデムの場合

複数のネットメディアを運営しているアイデムの自社メディアとネットPRへの取り組み

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PR 2.0の現場から
ネットPR時代を生きる広報&マーケティングパーソンへ

多くの企業ウェブサイトのオーナーが広報部であるというのは、ご存知のとおりです。

従来の広報の仕事に新しくサイトの運営が増えたと同時に、インターネット時代のPR活動としてマスメディアが対象の広報活動からインターネットを通じたあらゆるステークホルダーとのコミュニケーションへの変化にも対応しなければなりません。

広報のプロフェッショナルがウェブサイトのオーナーのプロフェッショナルになるためには、大きな意識改革が必要です。

この連載では、試行錯誤の中、成功のルールを発見しつつある企業の広報担当者から、成功のルールを導き出すまでのプロセスやノウハウをレポートしてきます。

神原 弥奈子(株式会社ニューズ・ツー・ユー 代表取締役社長)

株式会社アイデム ホームページ
株式会社アイデム  http://www.aidem.co.jp/

Jリーグのオフィシャルスポンサーでもある人材広告関連大手の株式会社アイデム。人材広告ビジネスのインターネット活用は90年代後半から活発化していましたが、新聞の折り込みやフリーペーパーでの認知が高かったアイデムのネット活用は後発だったそうです。

現在では、「イーアイデム」や「人と仕事研究所」など、複数のネットメディアを運営しているアイデムの自社メディアとネットPRへの取り組みについてお話を聞きました。

サイトリニューアル&オンラインマーケティングを積み重ねて

株式会社アイデム(以下アイデム)の本業である人材広告ビジネスのオンライン化を実現したのが、総合求人サイトの「イーアイデム」。イーアイデムは、仕事を探している人の応募を促し、企業の求人ニーズとマッチングさせるという本業中の本業を担っているサイトで、2000年の開設。イーアイデムの担当をしている長島さんがアイデムに入社したのは今から3年半前。まだまだ課題が山積みの時代でした。

長島 英孝 氏
長島 英孝 氏
株式会社アイデム 東日本事業本部 イーアイデム・メディアリレーション営業部 クリエイティブ課 主任

オンラインへの取り組みとしては後発でしたので、なんとか巻き返さなければならないという課題をもって、イーアイデム担当として入社しました。アイデムは、新聞折り込みやフリーペーパーではシェアも認知も高かったのですが、インターネットでの求人媒体としての認知は低かった。いかにして認知を広めていくか、ネットユーザーを引っ張り込んでくるかが課題でした」(長島氏)

長島氏は、前職では、通販の会社でECサイトの構築、物販に加えて、PRや新聞、テレビ広告はもちろんネット広告などをトータルで経験していました。その経歴から、アイデムにはネットの専門家として入社しました。

通販では、商品が売れることがゴール。新聞があって、カタログがあって、ネットがあって、いかにこれらを絡めていくかが重要なポイントだったので、通販で培ってきたことがイーアイデムの運営に生きていると思います」(長島氏)

オンラインメディアのマーケティング施策

総合求人サイト「e-aidem(イーアイデム)」
総合求人サイト「e-aidem(イーアイデム)」
http://www.e-aidem.com/

現在、イーアイデムの運営スタッフは、企画、広告のプランニング、システムのメインテナンスが10名。制作サポート、原稿を入力するスタッフ、ライター、カメラマンを含めると約50名という体制で、東西に拠点を構えている大所帯です。

この大規模サイトはどのように運営され、またその際の重要指標はどういったものなのでしょうか?

ほぼ1年に一回、大なり小なりのリニューアルをしています。そのタイミングで、オンラインプロモーションを大々的にやっています。基本は、ネット広告のみです。ヤフーやmixi、最近はGREEで目につきやすい広告面での露出を図っています。

指標としては、仕事応募数と1件当たりの仕事応募単価が一番大きなポイントになっていますね。社内に過去のデータがありますので、去年あるいは一昨年のデータと細かく比較して分析しています。ちなみに今年の状況はといいますと、応募が何倍にも膨れあがっている状況で、単価が前年と比較にならないくらい下がっており、この厳しさは、営業一人ひとりも肌感覚で感じている思います」(長島氏)

そんな中、先日まではモバイル版のGREEで大規模なタイアップを組むなど、積極的なマーケティングを展開しています。長島氏が「競合他媒体がプロモーションの出稿を抑えているので、逆にイーアイデムの優位性を図っていきたい」と語るように、競合他社が自粛モードの中、来年を見据えて逆張りでオンラインマーケティングを積極展開しています。

紙からウェブへの転換

人と仕事研究所
人と仕事研究所 http://apj.aidem.co.jp/
岸川 宏 氏
岸川 宏 氏
株式会社アイデム 人と仕事研究所 主任

求人と求職のマッチングをしているイーアイデムとは別に、アイデムに蓄積されてきた情報や調査データを広く世の中に公表する「人と仕事研究所」のWebサイトがあります。

“人と仕事研究所”は、働く人と企業を結ぶ情報提供を目的として、2000年に開設されました。私が今の部署に入社したのは、その前身の“情報企画部”で資格取得講座を開催し始めており、社会保険労務士の有資格者を募集していたからです」(岸川氏)

人と仕事研究所は、求人の媒体とは一歩離れた視点でさまざまな活動をしています。本体の事業とはどういった関係になるのでしょうか?

営業支援として雇用に関する情報提供をしたり、人材募集とそのあとに必要な人材育成、従業員の教育についてセミナーを開催したりと、アイデムの読者に対して、就職支援全般に渡る情報を発信しています。その中で、今後の求人動向についてアンケート調査をし、その調査結果を公表しています」(岸川氏)

人と仕事研究所のWebサイト公開から丸5年。もともとは紙で提供していた情報のウェブ化を推進してきた岸川氏。その過程にはどのような苦労があったのでしょうか?

以前は、情報誌を毎月2万5000部ほど作成してお客さまに直接お届けしていました。それをネットで展開しようということで、電子ブックの仕組みを使ってウェブ情報誌として公開することになりました。経費の削減という意味ではかなり有効だったのですが、電子ブックの場合、今まで培ってきた紙面の構成がそのまま生きるものの、手元でめくれる紙の冊子との違いに編集担当者はかなり苦労していました」(岸川氏)

アイデムが発信しているるニュースリリースは、人と仕事研究所から発信される統計データや調査結果が中心となっていることを考えると、このサイトが広報的な意味で重要な役割を担っていることがわかります。

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